皆さま、おはようございます！明日7月21日(木)21時～放送の幸福実現TVは、産経新聞に好評連載中のコラム「石平のチャイナウォッチ」でお馴染みの拓殖大学客員教授の石平(せき・へい)氏をゲストに、「中国の対日戦略」をテーマに放送致します！今回は、中国の四川省に生まれ、2007年に日本に帰化された石平氏をお迎えし、「中国の対日戦略」の実態を明らかにします！特に、中国の「覇権主義」拡張の歴史――毛沢東の「富国強兵戦略」

皆さま、おはようございます！本日は、昨日に引き続き、中野雄太静岡県本部幹事長より、「電力不足による製造業への打撃が深刻」と題し、４回目のメッセージをお届け致します。☆ﾟ・*:.。..。.:*・ﾟ【中野雄太県幹事長寄稿】原発の停止や再稼働中止は、産業界にも大きな打撃を与えています。浜岡原発の管轄である中部電力は、静岡県(但し富士川以西)、愛知県、岐阜県、三重県、長野県を抱えています。静岡県には、ホンダやスズキ、

皆さま、おはようございます！本日は、中野雄太静岡県本部幹事長より、「全国に広がる電力危機」と題し、３回目のメッセージをお届け致します。☆ﾟ・*:.。..。.:*・ﾟ【中野雄太県幹事長寄稿】５月には、菅首相が突然浜岡原子力発電所の停止を要請、数日後に管轄の中部電力が停止要請を受け入れました。浜岡原発を止める法的根拠や理由を示さない菅首相の決定は「政治主導」にはほど遠い、法治主義を無視した「政治の暴走」です。私

皆さま、おはようございます！本日は、中野雄太静岡県本部幹事長より、「全国に広がる電力危機」と題し、３回目のメッセージをお届け致します。☆ﾟ・*:.。..。.:*・ﾟ【中野雄太県幹事長寄稿】５月には、菅首相が突然浜岡原子力発電所の停止を要請、数日後に管轄の中部電力が停止要請を受け入れました。浜岡原発を止める法的根拠や理由を示さない菅首相の決定は「政治主導」にはほど遠い、法治主義を無視した「政治の暴走」です。私

皆さま、おはようございます！本日は、黒川白雲政調会長より、「『脱原発』５つの間違い」と題し、メッセージをお届け致します。☆゜･:.｡. .｡.:･゜【黒川白雲政調会長寄稿】13日、朝日新聞が１面で「提言 原発ゼロ社会――いまこそ政策の大転換を」という社説を掲載。これと連動して、菅首相が「脱原発宣言」を行いました。これに対して、幸福実現党は「脱原発は間違い。原発はまだ必要」と正々堂々、どのマスコミも政党も言い切らな

皆さま、おはようございます！13日の菅首相の「脱原発依存」会見を受けて、昨日に引き続き、幸福実現党ついき秀学党首より出された声明の後半をお届け致します。☆ﾟ･*:.｡. .｡.:*･ﾟ【菅首相「脱原発依存」会見を受けて(2)】また、国防の観点からは、中国や北朝鮮の核に対して、わが国が原発を稼動させていること自体、潜在的な核抑止力として機能しているのだが、菅首相はこの事実を完全に見落としている。世界に目を転じれば、中国

皆さま、おはようございます！『フジサンケイ・ビジネスアイ』に毎週金曜日好評連載中の「ついき秀学のMirai Vision」――本日のタイトルは『日本は今こそ「月旅行」を目指せ』です！先日、最後の打ち上げが行われたスペースシャトル。宇宙分野での米国の威信低下もささやかれ、主導権を巡っての各国の競争は激化しつつあります。そこで、ついき党首が日本の宇宙大国化へ向けた政策を提言！宇宙を新たなフロンティアとすることで、日

皆さま、おはようございます！毎週木曜日21時～生放送している「幸福実現ＴＶ」。本日7/14(木)放送のテーマは「【緊急提言】福島原発・安全宣言――これだけ知れば、放射能は怖くない！」です。ゲストは月刊『ザ・リバティ』の綾織次郎編集長です。今回は綾織編集長自ら現地リポート致しました『ザ・リバティ』８月号の特集《福島はもはや危険地帯ではない》の内容をさらに掘り下げ、現地でしか知り得ない「生情報」や「正しい放射線

皆さま、おはようございます！幸福実現党ホームページに「原子力Ｑ＆Ａ」を掲載！「原発は止めるべきでは？」「自然エネルギーに替えるべきでは？」「昔の暮らしに戻るべきでは？」など、今、巷でよく聞かれる原子力に関する疑問や誤解に対して、イラスト付きで分かりやすくスッキリお答えしています！ぜひ、下記URLよりご覧ください！⇒http://www.hr-party.jp/nuclear.php本日は、電力危機と原子力発電について、中野雄太静岡県本

皆さま、おはようございます！本日は、福島第２区支部長の酒井秀光(さかい・ひでみつ)氏より、「人の為といいながら『偽り』続ける偽り者は、即刻、退陣せよ！」と題し、被災地の立場からメッセージをお届け致します。☆ﾟ･*:.｡. .｡.:*･ﾟ【酒井秀光氏寄稿】菅首相は「ストレステストを行うまで安全は確認できない(再稼働すべきでない)」と唐突に宣言し、大混乱が起こりましたが、これはあまりにもストレートな、支持率回復に向けた「